チェックでわかるストレス診断|気になる場合は早めに受診しよう

医者と看護師

労働安全衛生法改正の影響

女の人

広がる反響

労働安全衛生法という法律が平成27年12月に改正され、50人以上の労働者がいる事業所にストレスチェックの実施が義務付けられました。実際にストレスチェックを実施するのは、国が推奨する産業医または保健師です。さまざまな項目からなる質問によってストレス度がチェックされ、働く人の心が健康かどうか診断されるのです。該当する職場に勤務する人は、1年に1回はストレスチェックを受けることになります。これをきっかけとして、働く人の心の健康度に対する関心が社会全体で高まることも期待されます。そうした機運が向上すれば、1人1人が他者に対する配慮を持つようになり、結果として各人のストレスを減らすことにも結びつくからです。事業所内に高ストレス者と診断された人がいる場合は、職場環境や労働環境の改善も検討されることになります。近年はブラック企業などという言葉も取り沙汰され、一部の職場で労働環境の悪化も懸念されています。ストレスチェックの導入がこうした風潮を改善する方向に働けば、労働者の利益にも結びつくのです。

門戸は開かれている

場合によっては職場での実施を待たず、自主的にストレスチェックを受けたいという人もいるかもしれません。そのような場合には心療内科や精神科を受診することによって、同様の検査を受けることができます。門戸はいつでも開かれているのです。多くの人はそのことを知らず、仕事その他のストレスにただひたすら耐えてきました。心身がその重荷に耐えきれなくなって身体症状にまで発展してから、初めて医療機関を受診するケースが多いのです。それも当初から心療内科や精神科を受診する例はそれほど多くありません。検査の結果異常が見つからず、最後に訪れるという人も多いのです。重いストレスを抱えて心療内科や精神科を受診した患者は、ここで初めて適切な治療を受けることになります。ストレスチェックの結果高ストレス者と診断された患者でも、心理療法だけで症状が改善する場合があります。その結果うそのように身体症状が軽くなったり、心が楽になって楽しく仕事ができるようになったという患者も少なくありません。ストレスチェックに対する周知が広がれば、心療内科や精神科の敷居も低くなるでしょう。その結果ストレスを抱える人が1人でも多く、そうした専門の医療機関を気軽に訪れるようになることが望ましいのです。